生命保険料いくら払ってる?見直しが必要なのはこんな人!

生命保険料、どのくらい支払っていますか?

「ライフステージが変わったら生命保険は見直す」が基本ですが、一度手続きして、自動引き落としになっている場合、面倒だから放置‥という人は多いのではないでしょうか。

他の人はどのくらい支払っているの?‥というのも気になるかもしれませんね。

データを一緒にみたうえで、本当に検討すべきポイントは何か、考えてみましょう。

平均値は世帯で年間38.2万円、個人で年間19.7万円

生命保険文化センターによる「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査(速報版)」によりますと、全国世帯平均は38.2万円です。

生命保険文化センターによる 平成30年度 生命保険に関する全国実態調査 より抜粋

 

また、加入者ベースの保険料でみますと、全体で19.7万円(男性平均が22.8万円、女性平均が17.4万円)というデータもあります。また、年間推移で金額をみると、減っているのが分かりますね。

生命保険文化センター 平成28年度生活保障に関する調査より

加入目的は「医療費・入院費のため」がトップ

保険の加入目的をみてみますと、「医療費・入院費のため」がトップ、次いで「万一のときの家族の生活保障のため」「万一のときの葬式代のため」と並びます。

生命保険文化センターによる 平成30年度 生命保険に関する全国実態調査 より抜粋

では、「医療費・入院費」「万一のときの家族の生活保障」について備えるために知っておくべきポイントは何か、確認してみましょう。

  

医療費や入院費に備えるときに検討すべきポイント

まずは公的医療保険制度の仕組みを知ること!!

ご自身や家族が加入している健康保険を使えば、自己負担が基本的には3割です。子どもの医療費についてはお住まいの自治体によっては自己負担への補助があります。
また、70歳以上・75歳以上は所得に応じて1割~3割となります。
ここまではほとんどの方がご存知でしょう。

では「高額医療費制度」についてはどうでしょうか。自己負担限度額を超えた場合は、その分が支給される制度です。

所得に応じて限度額は異なりますが、例えば70歳未満で月収28万円~53万円のケースでは、100万円医療費で窓口負担が3割の30万円の場合、支給される高額療養費は212,570円最終的な自己負担額は87,430円になります。

月をまたがって医療費がかかった場合や世帯合算については注意が必要ですが、まずはこういう制度があることを理解しておくことが大切です。

民間の生命保険で備えるのは、全額自己負担分や入院時の食事代など

通常の医療にかかるお金については、公的な保障がかなり充実していることが理解できれば、そこを民間の生命保険で賄う必要性はあまりないことが分かると思います。

必要なのは、全額自己負担や、入院時の食事代などへの備えです。

全額自己負担になるものの代表が、「差額ベッド代」です。条件のよい病室に入院することを希望するのでしたら、その分は医療保険で備えておく、というアイデアはアリでしょう。 入院時の食事代やその他の雑費も意外にかかります 。

また、入院中や退院後に収入が減少することへの対策も必要ですが、会社員や公務員の場合は病気やケガで仕事を休み、給与が減額されたり支給されなかったりする場合には「傷病手当金」が支給されます。
職場で独自に福利厚生の制度がある場合もありますので、まずは自分や家族の場合はどんな保障があるのか確認しておきましょう。

障害状態になったときには「障害年金」があることも、案外知られていませんが、公的年金で保障されているものですので、確認しておきましょう。

妊活前・妊活中の保険の見直しは?

民間の生命保険に入る手続きを一度でもしたことがある方はご存知と思いますが、保険に入るときは、事前に審査があります。

生命保険に加入するときは、

・今(または最近)治療中の病気やケガ
・飲んでいる薬
・これまでにかかったことがある病気やケガ
・健康診断の結果
・障害の状況

などを、「正直に」告知しておく義務があります。

その内容によっては、保険を使うリスクが高くなってしまうため、その保険に加入できなかったり保険料を割り増しで支払わなければならなくなったりします。(ここでウソを申告してしまうと、いざというときに保険金が支払われなかったりします。)

では不妊治療の場合はどうでしょう・・?

不妊治療というのは、「病気じゃない」という主張もあるのですが、実際は、検査で病気が見つかったり薬を飲んだり何らかの医療行為をしたりするので、生命保険に加入する際には告知義務もありますし、実際に、加入を断られたり、保険料が割り増しされたりということがあります。(※保険会社や商品の内容によって条件は異なります。)

ですので、もし、もう「生命保険に入ることを決めている」のであれば、不妊治療を始める前に入った方がよいということになります。

家族の生活保障が必要十分かどうかを確認するためにはどうしたらいい?

こちらもまずは公的保障や企業保障を確認

国民年金や厚生年金に加入している人が、老後に受け取ることができる「老齢年金」があるのは皆さんご存知と思いますが、このほかにも「障害年金」「遺族年金」があるのをご存知でしょうか。

年金加入者に万が一のことがあったときに、遺族が受け取ることができるのが「遺族年金」です。

分かりやすく言えば、一家の大黒柱の夫が、妻と小さな子どもを残して亡くなってしまった場合に受給できる年金のことです。

遺族年金には「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」の2種類があります。遺族基礎年金は基本的に高校卒業までの子どもがいれば受取ることができ、遺族厚生年金は家族構成関係なく、在職中の平均年収などに応じて受け取る金額が決まります。

 

また、会社員であれば死亡退職金や弔慰金があります。勤務先の制度の有無や内容を確認しておきましょう。

 

公的保障・企業保障でまかなえない分を保険でカバー

遺族年金や、会社の制度では足りないお金を、保険でカバーすることになります。

年齢や家族構成、職業などによって、そなえるべき金額が異なりますので、一番よいのは「ライフプラン」を作って必要保障額を計算してみることです。

必要保障額は、ざっくりいうと、残された家族の

「これから先のトータル支出額」-「これから先のトータル収入額」

という計算式で見積もることができます。

自営業であれば、公的保障が少ない分、大きな金額が必要

子どもがまだ小さいなら、共働きであっても備えは必要

子どもが高校を卒業していると、遺族基礎年金は受け取れない

パートナー(妻)が働いていなければ、生活費などの備えが必要

など、状況は人それぞれですので、ご自身にとって必要な保障額がいくらなのかはぜひ計算してみてくださいね。

不安だからといって、加入しすぎるのも問題です。保険は人生でとても大きな買い物です。月に3000円の保険料でも、年間3万6千円。30年で100万円を超えます大切なのは必要かつ十分(必要最低限)な保険に加入することです。保険は安心料ではありません。

ライフステージが変わったら保険の見直しをするタイミング

結婚・出産・子どもの独立など、「自分やパートナーに万一のことがあったら困ってしまう人」が変わるタイミングで、必要保障額を見直すのがおすすめです。

ですので、「友人や家族にすすめられたから」という理由で生命保険に入るのはおすすめしません。

平均金額をご紹介しておいてこういうのも何なのですが、周りがどうかよりも「自分(と家族)はどうなのか」を冷静に分析して判断してくださいね。

困ったり分からなかったりしたら、信頼できる専門家に相談してみてくださいね。(できれば保険販売を主な仕事としていない人で…)

  

  

お金は苦手。保険のことなんてよく分からない。という方におすすめなセミナー(お茶会)あります→ご案内はこちら

ライフプランについて詳しく知りたい方は無料メルマガがおすすめです。→こちらからどうぞ

  

この記事が気に入ったら
いいね ! しよう

メルマガで一緒に楽しく学んでみませんか?

オトクな情報がたくさん!
プレゼント付き!

アラフォー妊活・出産の女性を
元気にする無料メールマガジンです

ぜひご登録ください♡

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です